公費助成もありますが認定が必要ですので、きちんと低身長の費用をチェックしましょう。
低身長を治療する上で、治療費というのはやはり気になるところです。かといって、他人に相談できるものでもないので、不安や心配を持つこともあるでしょう。
治療としては、骨が固まらないうち（思春期になる前）に不足している成長ホルモンを注射で補うことで身長を伸ばすことができます。
ヒト成長ホルモンの注射は、成長期の間はずっと打ち続ける必要があります。
最近は、質のよいヒト成長ホルモンが作れるようになり、安心して治療が受けられます。
しかし、成長ホルモンは非常に高額であり、昨今の医療保険制度では、認定を貰えなければ保険治療もできず、低身長を治療するための治療費が実費負担になりますと、月額１５万円?の高額医療が長期にわたってかかってしまうのが現実です。
低身長とされるのは-2.0SD以下ですが、この公的助成制度の適応となるのは-2.5SD以下の場合です。ですから低身長と診断されたとしても、治療費が助成されるにはある一定の条件が必要となってくるわけです。
成長ホルモン分泌不全性低身長症と診断されると「小児慢性特定疾患治療研究事業」という公費助成の対象となります。自治体によって変わることもあるかもしれませんが、必要な書類は以下のとおりです。
●小児慢性特定疾患医療受診券交付申請書
●小児慢性特定疾患医療意見書
●医療意見書の研究利用についての同意書
●小児慢性特定疾患重症患者認定申請書
（重症患者の認定を受けようとする方のみ提出 ）
●対象患者が属する世帯の住民票等
●世帯の生計中心者の所得税額等を証明する書類
しかし、これから予算不足で低身長の治療費助成に対して、新たな判定基準が作られる可能性も捨て切れません。
実際に数年前から公費の基準が厳しくなりました。そのため、治療が必要なのに受けられなかったり、一定の身長で公費助成がうち切られて（男性156.4cm、女性145.4cm）しまうことも出てきました。
これでは最後まで十分な低身長の治療ができない方も出てきてしまいます。
